公募にあたり寄せられたお問い合わせの回答を記載します。応募時にご参照ください。

1. 作業日数の目安はどの程度を考えればよいのか?

ソフトウェア高度化では、開発以外にも携わったソフトウェアの普及活動等も順次実施する予定です。開発に対する作業については、1プロジェクトあたり5人月(1人がフルで稼働して5ヶ月)程度を目安に内容の検討をしていただければと思います。

2. 開発にあたり、提案者・協力者はどの程度の協力を想定すればよいのか?

本プロジェクトは、提案に対して物性研が主体的に実施するプロジェクトとなっております。協力いただく内容に関しては、情報提供および仕様の決定を主に想定しており、具体的な開発等に関しては、物性研スタッフが主体となり進めることを予定しています。

3. プロジェクトではどの程度の打合せを予定しているのか?

具体的な作業およびスケジュールを決定するため、最初の1ヶ月程度は密接に打合せを開催する予定です(週1度程度)。それ以降は進捗報告がメインとなり、プロジェクトが安定するまでは隔週で約30-60分程度の打合せ、プロジェクト安定後は月1度程度の打合せを予定しています。集中共同作業が効果的と判断の上、提案者・協力者の合意が得られた場合には、ソフトウェア高度化メンバーが訪問の上集中作業をする場合もあります。

4. プロジェクトに応募すると著作権は全て譲渡しなくてはならないのか?

本プロジェクトで開発した成果物に関しては、東京大学物性研究所のプロジェクトとして実施していることから、 東京大学に著作権は帰属します。ただし、既存のものについては著作権を譲渡する必要はありません。

5. 成果物のライセンスをGeneral Public License (GPL)ライセンス以外に設定出来ないのか?

本プロジェクトでは、物性研スパコンの普及に加え、物性計算科学分野に広く用いられるコミュニティコードとしての開発を行うことで、分野全般の振興に貢献することも目的としています。本プロジェクト後も継続的にコミュニティコードとして用されることを期待し、

  •  成果物がオープンソースライセンスであり続けること、
  •  派生物に関してもコミュニティコードとなるよう保障すること

は重要な要素と考え、本プロジェクトの支援を受け開発した成果物はGPLライセンスにすることを原則としています。ただし、特別な理由がある場合には、協議の上、別ライセンスでの公開を認める場合があります。応募時、ライセンスに関して不明な点がありましたら、お問い合わせにある連絡先からご連絡ください。

6. 打合せでは物性研訪問が必須なのか?

打合せは物性研での開催を基本としていますが、TV会議システムやSkypeを利用し参加いただくことも可能です。

7. ソフトウェア高度化プロジェクト完了後にもサポートはあるのか?

プロジェクトで追加した機能のお問い合わせやバグの対応に関しましては、引き続き対応をする予定です。
ただし、新規ソフトウェア対応と並行してプロジェクトを進める関係上、プロジェクト終了後一年以内を対応期限の目安にしていただければと思います。

8. 提案者側のメリットは?

  1. ソフトウェア公開作業
     ソフトウェア開発・高度化プロジェクトでは、ユーザビリティの向上を基軸に、マニュアルやインターフェイス、機能の整備・追加など行います。これらは、研究とは直接関係ない箇所も多くかつ労力も大きいため、ソフトウェアの公開に向けての大きな障壁となります。
    本プロジェクトを通し、これらの作業に関する支援を受けることができます。
     特に、プロジェクトメンバーには、ユーザビリティに関する知見および公開のノウハウが蓄積されており、公開にあたってユーザーのニーズを反映させたソフトウェアの開発・整備および円滑な公開・普及支援作業(MateriAppsの掲載、メーリングリストの作成、物性研スパコンへのプリインストール、ISSPでの講習会支援など)が行われます。
  2. ソフトウェア開発作業
     数値ライブラリなど新規にプログラム設計・開発を行う場合には、提案者が設計の段階から参加し、テストの段階からユーザとして携われるというメリットがあります。また、ソフトウェアを公開するにあたっては、共同開発者としてのクレジットがつくという点も挙げられます。
  3. 研究会でのソフトウェアの宣伝
     開発・公開されたソフトウェアについては、日本物理学会や各種研究会で発表をし、ソフトウェアの宣伝を行っています。これらの発表を通しユーザーと意見交換することで、ソフトウェアを活用した共同研究へと発展した事例もあります。
  4. 代表論文の執筆
     新規リリースするソフトウェアについては、提案者・協力者の方々の合意が得られた場合には、共同でソフトウェアに関する論文の執筆を行っています。これにより、ソフトウェアを活用した研究の増加や、それに伴うコミュニティ形成の加速が期待されます。